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富士山からドラえもん(20代 女性)!? <初夢アンケート>

「初夢」についてのアンケートレポート

みなさん、今年はどんな初夢を見ましたか?

新春企画として出した「初夢についてのアンケート」、夢に出てくると縁起がいいとされる「一富士二鷹三茄子」が今年の初夢に出てきたか、という質問については、なんとわずか2%の方が「富士山がでてきた」と回答しているのみで、ほとんどの方が「でてこなかった」と回答。
縁起がいいとされてはいますが、夢に出てくるのをイメージするのさえ難しい3択だと思うのは、私だけではないはず。
しかしながら、過去にでてきたことがあるか、の質問には、3割の方が出てきた、と回答しています。


過去に見た初夢で、一番面白かった夢の内容を教えてください、という質問には、沢山の面白い回答が寄せられました。

[意外と多かった回答]
好きな人や好きな芸能人が現れる夢
空を飛ぶ夢
追いかけられる夢
宝くじが当たった夢
地球を救う夢(ヒーロー系)

[ユニークな回答]
・1月1日の夢で、元旦の行事を一通りこなす夢。 目が覚めた時、2日になっているのかと勘違いした。(20代 男性)
・バレンタインデーの日、下駄箱にチョコが入っているかもしれないと期待して開けたら靴すらなかったこと。(20代 男性)
・インディージョーンズといっしよに冒険した初夢がとても印象に残っています。多分、この夢を見てしまった原因は、前日の大晦日にインディーの映画をTSUTAYAから借りて一気に観てしまったからだと思います。(30代 男性)
・富士山から日の出ではなく、ドラえもんが登ってきたこと。(20代 女性)
・高校の時の友達から、実は高校の時、滝沢秀明と付き合ってたんだよねと告白された。(20代 女性)
・綾瀬はるかに告白されたが、泣く泣く断った。夢のなかですごく悩んだ。目覚めてなんてアホなんだと馬鹿らしくなった。(20代 男性)
・新婚旅行中に船が難破。自分1人だけ無人島に漂着し、救助を待つが誰も助けに来ず、サバイバル生活を続ける。何年か経ち救助を諦めかけていたところ、倉木麻衣が漂流し島に流れ着く。2人で力を合わせ生活していくうちに、2人は結ばれ、余生を幸せに過ごし、一生を終える。(40代 男性)

リアルな夢を見た方、妄想が夢に出てしまった方、前の日に見たテレビが完全に影響してしまった方、様々ですね。
夢を見て起きた朝にはもう忘れてしまうことも多々ある中で、みなさん、結構しっかり覚えていらっしゃることにも関心させられました。

初夢、自分にとっていい夢を見た人もそうでなかった人も、これからの2011年が楽しく、いい一年でありますように。

【本調査レポートについて】
iPhoneを使った新しいアンケート・プロモーションの仕組み「アスク・スマートリー AskSmart.ly」(http://www.asksmart.ly)を運営する株式会社フィルモア・アドバイザリー(本社:東京都文京区、代表取締役社長:森 航介、以下 フィルモア)では、2011年1月4日に10代~60代の男女に対してiPhoneでの調査を実施、計200名の回答を集計しました。

■調査概要(アスク・スマートリーでの調査)
◆調査テーマ・・・「初夢についてのアンケート」
◆回答サンプル数・・・200サンプル
◆対象者・・・10代~60代の男女
◆調査内容
・初夢をみましたか?
・一富士二鷹三茄子、これらのうちどれかが夢に出てきましたか?
・過去に一富士二鷹三茄子、これらのうちどれかが夢に出てきた事はありますか?
・過去に見た初夢で一番面白かった夢の内容を教えてください。

株式会社フィルモア・アドバイザリー
〒113-0033 東京都文京区本郷6-17-9 本郷綱ビル
TEL:03-3812-5324
E-mail:support.asksmart.ly@fillmoreadvisory.jp
URL:http://www.asksmart.ly

その他の調査内容については以下にお問い合わせ下さい。
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携帯電話契約純増数ソフトバンク堂々の3ヶ月連続首位!

7月7日、社団法人 電気通信事業者協会(TCA)は6月末の携帯電話及びPHSの契約数を発表しました。同発表によれば、6月末の携帯電話契約数は1億1371万6400件で前月比0.5%の増加となった。キャリア別にみてみると、NTTドコモが16万4600件純増で累計契約数5651万4500件、ソフトバンクが22万9500件純増の累計2257万3200件、KDDIは6万1300件純増の累計3209万1400件となりました。

純増数の推移を見てみると、ソフトバンクが三カ月連続純増数をキープしています。
毎年3月に純増数が急増しピークを迎え、4月・5月は落ち着くのですが今年は違いました!

(ソフトバンクの3月時点の急激な減少は2G回線の停波を行ったため)

ソフトバンクやNTTドコモのスマートフォンがこの時期に契約数を押し上げました。中でもNTTドコモのXperiaは思った以上に好評だったそうです。
iPhoneは言わずもがな人気が高く、続くiPadと同様予約待ち状態が続いています。

こうしたスマートフォンがクリティカルマスを超え、世の中に深く浸透してくれば、私たちの生活スタイルも変化してくるのでしょう。

国際開発金融機関の増資、日本はここでの存在感を落とすな!

世界銀行をはじめとした国際開発金融機関が、リーマン・ショック後の景気低迷や財政難に苦しむ途上国や最貧国への長期資金共有を増やすべく、増資を続けています。先進国の潜在成長率が上がらない中、途上国の成長を促し、世界経済全体としての成長の持続を担保するためにも、必要な動きなのでしょう。

もちろん、途上国からすると嬉しい話ではありますが、逆にお金を出す側からすると、当然負担増となることから各国内での議論が予想されるところ。日本でも、国内でも「事業仕分け」でお金の使い道に厳しいチェックが入っている状況ですから、上記のような国際開発金融機関の増資にどう対応するかは、議論が分かれるところになるのでしょう。

下のグラフは、そんな国際開発金融機関の一つ、アジア開発銀行の出資比率のグラフです。日本は米国と同じく15.6%。今回550億ドルから約1,650億ドルへの増資を予定しているとのことですから、(1,650-550) x 15.6%で、日本は約170億ドルの拠出が求められる計算になります。

 

ここは、

・戦略的に、アジア地域の成長に深くコミットすることで、地理的にも近いこの地域全体の成長の恩恵を享受する、

・軍事面での安全保障での指導力発揮が難しいからこそ、経済面での支援を通して地域の安定に貢献する、

という視点からも、ここでの存在感は保ってもらいたいなと個人的には思っています。

「弁護士バー」オープンで、身近な弁護士増加へ?!

弁護士がバーテンダーとしてカウンターで酒を振る舞い、時間や場所を変えて法律相談も受けるというコンセプトの弁護士バー「リーガルバー六法」が、12日渋谷区道玄坂でオープンしたとのこと。ここで一人弁護士資格を持ってカウンターで酒を振る舞う弁護士さんは、所属する第二東京弁護士会から中止を求められたのに決行、今後が注目されるところ。。。

そもそもこの計画、「弁護士を身近に感じてもらう」のが目的だと言うが、その台詞もどこかで聞いたような・・・。そう、法曹人口の増加を目論む政府からも、以前同じような目的意識を耳にしたように思う。

2000年前半の時点で、弁護士一人当たりの人口は、日本7,155人に対して、フランス1,897人、ドイツ788人、イギリス612人、アメリカ295人と、日本は各先進国の中でも突出して多く、この比率を意識的に引き下げて「弁護士をもっと身近に」というのが政府の目論見だった。

 

さて、その結果、グラフの通り弁護士の人数は伸びてはきたが、果たして人々の身近になったか、というとそうでもない気がする。。。その要因は色々とあるのだろうが、①値段が高い、もしくは高そう、②敷居が高い(例えば事務所に入りにくい)ことが結構な要因だとすると、「リーガルバー六法」はそんな②の要因を変えることができる、一つの試みにはなり得るように個人的には思う。

確かに自らの経験で考えても、自分の友人など周りで弁護士が増えてから、イメージが変わったなと思う。だとすると、あとは広く各自にとってのそんな「周り」を増やすことが重要で、「弁護士を身近に感じてもらう」目的には、バー形式も一つの価値のある解として「アリ」ではないだろうか。。

もちろん、何か新しいことを始めようとすると、必ず反対は出てくる。しかも古い「伝統的な」組織であればあるほど。。。ただそんな中ではあるが、ここはいっちょ、頑張ってほしい!

フリーター人口、6年ぶり増加。これまでの推移を見てみると・・・。

総務省の発表によると、フリーター人口が2009年平均で6年ぶりに増加となり、178万人に上ったそうです。男女別にみると、男性が81万人と、前年に比べ5万人増加、女性は97万人と、3万人増加で、双方ともに6年ぶりの増加。景気低迷で正社員への就職が難しかったことが恐らくは主な原因で、若者の就職環境の厳しさがあらためて浮き彫りになっています。


さらに細かく見てみると、「探している仕事の形態がパート・アルバイトである完全失業者」が21万人で、3万人の増加、「家事も通学もしていない非労働力人口のうち,就業希望で希望する仕事の形態がパート・アルバイトである者」は4万人で、1万人の増加ということで、正社員としての就職が出来なくてフリーターになっている人が増えているだけでなく、フリーターとしてパート・アルバイトも見つかりにくい環境になっている、という現状も明らかです。

厚生労働省などによると、就職を希望する今春卒業の高校生や大学生のうち、今年1月末時点で約20%は就職先が決まっていないとのことで、その中で正社員を目指して当面フリーターで生活費を稼ごうとする卒業生も含めて、フリーター人口は2010年も増えると見られています。

政府はさらなる雇用振興策、安定化策の強化を求められそうです。

*「フリーター」とは、「若年層のパート・アルバイト及びその希望者」は年齢が15歳から34歳までで、男性は卒業者、女性は卒業で未婚の者のうち以下の者、と総務省はしています:
①雇用者のうち「パート・アルバイト」の者
②完全失業者のうち探している仕事の形態が「パート・アルバイト」の者
③非労働力人口で,家事も通学もしていない、「その他」の者のうち、就業内定しておらず、希望する仕事の形態が「パート・アルバイト」の者

Googleの時価総額は社員1人あたり9億円!

グラフは、マイクロソフト(Microsoft)、アマゾン(Amazon)、グーグル(Google)、イーベイ(eBay)、ヤフー(Yahoo)の従業員数を表したものです(各社10-Kより。マイクロソフトのみ2009年6月末ベース、その他は2009年12月末ベース)。
会社によってパートタイムを含む含まないの差などありますが、マイクロソフトのダントツさと、グーグルの意外な多さ(逆にヤフーの少なさ)に目が行きます。


次に各社の時価総額(2010年4月1日終値ベース)。従業員数のグラフと比較して真っ先に目につくのはグーグルですね。金額ベースではマイクロソフトの約25兆円にはかなわないものの、従業員2万人弱にして約18兆円の時価総額は明らかに特異です。


時期は異なりますが、2009年末時点での日本の時価総額トップ5です。NTTドコモの約2万人、MUFJの約9万人をのぞき、従業員が優に10万人を超える企業でこれですから、米ネット企業の成長力・収益性たるや推して知るべしという感じです。




もとグラフのリンク
http://figit.net/post/753
http://figit.net/post/754
http://www.visualzoo.com/graph/64231

「残業が続けば、ビタミン屋が儲かる」が統計に表れる日本

仕事に勤しむ現代のサラリーマンがお世話になっている医薬品(医薬部外品)といえば、「ビタミン剤」ではないでしょうか?
オンライン医薬品販売のケンコーコムを見ると、様々なビタミン剤が売られているのが分かります。CMでよく聞くものもあれば、こんなものもあったのか、というものまでありますね。売れている順にいくつか書いてみると、

  • ネオビタミンEX
  • 新エバユース B26
  • ハイチオールC
  • ビタミンC「タケダ」
  • ペアA錠
  • アリナミンEXプラス
  • ナボリンS

といったところです。(もし、おなじみの商品が無いゾと思われた場合、「ビタミン剤」には食品扱いである「サプリメント」が含まれないからです。)



さて、そんなビタミン剤の生産額残業時間の指数である所定外労働時間の指数を半ば冗談的に並べてみたところ、予想以上の一致を見せていることに驚きました。「残業が続く→疲労がたまる→ビタミン剤を買い求めるサラリーマンが増える」という、風が吹けば桶屋が儲かる的なつながりが実際にあるのかもしれません。

それぞれの統計を詳しく見てみると、ビタミン剤の生産額(厚生労働省「薬事工業生産動態調査」より)は1960年後半から上昇しつづけ、バブル崩壊直後の1990年11月に278億円のピークをつけた後に、一気に下落し1993年で底をうったあとは停滞を続けています。
一方で、残業時間の指数である所定外労働時間指数の推移についても、経済成長とともに伸び続けピークとなったのは1990年5月であり、バブル崩壊後の長期景気低迷で2003年ごろまでは低迷が続きました。(オイルショックで生産調整が行われたために、残業時間は1974年に一時的に落ち込みました。)

この二つの推移が乖離し始めるのは、近年の「いざなみ景気(2002年~2007年)」時期からです。「雇用なき回復」と言われたように、一部の社員の労働は強化されながらも正社員雇用が押さえられたために、見かけ上の「(一人当たり)残業時間」は上昇しながらも、ビタミン剤の需要が伸びなかったのではないかと考えています。(他の要因として、医薬品・医薬部外品に代わって健康食品・サプリメントが売れるようになった等も考えられます。)

いつの日にか日本経済が復活したと言えるとき、きっとビタミン剤が飛ぶように売れていることでしょう。

1月の首都圏マンション販売戸数、前年同月比9.9%減少

不動産経済研究所が15日に発表した首都圏・近畿圏のマンション市場動向によると、2010年1月の首都圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)のマンション販売戸数は前年同月比9.9%減の1586戸だった。2009年12月の同12.3%減に引き続き、2ヶ月連続の減少となった。首都圏のマンション販売戸数は2007年8月に前年同月比1.9%増となったのを最後に24ヶ月連続でマイナス成長を記録。2009年の1月から12月までの1年間でもプラス成長になったのは9月(26.2%増)と11月(10.8%増)の2ヶ月だけだった。



契約数(実際売れた数)を販売戸数(売り出された数)で割った首都圏のマンション契約率は70.3%となり、市場の好不調の目安となる70%をかろうじて上回った。



首都圏のマンション一戸当たりの平均販売価格は前年同月比0.8%減の4138万円だった。



近畿圏(大阪、兵庫、京都、滋賀、奈良、和歌山)の2010年1月のマンション販売戸数は1505戸、前年同月比では6.6%の伸び率となった。一戸当たりの平均販売価格も8.6%の上昇となったが、契約率では56.1%と非常に低い水準だった。

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関連データ

マンション市場動向

ゲームソフト6社 09年4-12月期決算出そろう。スクエニとセガサミー営業大幅増益

ゲームソフト6社の09年4-12月期決算が8日出そろった。10-12月の四半期で比較すると、スクウェア・エニックスとセガサミーが前年同期比で営業利益ベースでそれぞれ83億円(08年10-12月期は38億円)、292億円(08年10-12月期は111億円)と大幅増益となった一方、バンダイナムコは73億円とほぼ半減となった。スクウェア・エニックスは「ファイナルファンタジーXIII」が09年12月に日本で発売開始になったことが寄与した。





8日発表されたスクウェア・エニックスの09年4-12月期の売上高は前年同期比30.9%増の1354億円。本業のもうけを表す営業利益は前年同期比67.7%増の214億円だった。スクウェア・エニックスは09年7月に発売された「ドラゴンクエスト Ⅸ 星空の守り人」、「Batman: Arkham Asylum」(09年8月に欧米、10年1月に日本で発売)、「ファイナルファンタジーXIII」(09年12月に発売)などの有力タイトルの販売が好調に推移した。なお、「ファイナルファンタジーXIII」は欧米でも3月9日に発売が予定されている。

セガサミーの増益は稼ぎ頭であるパチンコ・パチスロ事業の利益改善によるところが大きいが(遊技機事業セグメントの09年4-12月期の営業利益は前年同期比で216億円増加)、ゲームソフトが含まれるコンシューマ事業も前期同期の△56億円から70億円営業利益が改善し、14億円の黒字を確保した。任天堂WiiとDS向けに欧米で2009年10月より販売を開始した「Mario & Sonic at the Olympic Winter Games」が567万本の大ヒットとなった。国内向けには「ファンタシースターポータブル2」などの発売を開始した。海外における販売は当初見込みを下回ったが国内での販売は好調に推移した。

バンダイナムコは2009年12月3日に発売開始となった「機動戦士ガンダム ガンダムVS.ガンダムNEXT PLUS」の販売本数は発売から1ヶ月未満で41万本と好調に推移したが、これ以外に大型タイトルの発売がなく、中小型タイトルの販売は苦戦した。また、海外でもヒットタイトルの不足で家庭用ゲームソフトの販売は低調に推移した。バンダイナムコの2009年4-12月期のゲームコンテンツ事業の営業利益は前年同期の106億円から139億円減少し、33億円の損失となった。2008年4-12月期にはゲームコンテンツ事業は連結営業利益198億円のうち106億円と半分以上を稼いでいた計算になるが、今期は一転赤字に転落、逆に連結業績の足を引っ張る格好となった。バンダイナムコの2009年4-12月期の連結売上高は前年同期比10.4%減の2828億円、営業利益が前年同期比76.3%減の47億円だった。

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関連データ

スクウェア・エニックス(9684)財務
セガサミー(6460)財務
バンダイナムコ(7832)財務

2010年1月携帯純増数、ソフトバンクが6ヶ月連続首位に

電気通信事業者協会が5日発表した携帯契約純増数(新規契約から解約数を差し引いた純増数)は、ソフトバンクが6ヶ月連続で首位となった。



ソフトバンクは米国アップル社製のスマートフォン「iPhone」(日本ではソフトバンクのみ取り扱い)の販売が好調。1月末まで行っていたiPhone割引キャンペーンの駆け込み需要もあり、18万5千件と前月に引き続き大きく増加した。

2位のNTTドコモは10万8千件。3位のイーモバイルは6万3千件。一方苦戦の続くKDDI(au)は5万2千件だった。

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関連データ

携帯電話契約数

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